SaaSのデメリットとは？導入前に知っておくべき注意点を徹底解説

はじめに

SaaS（Software as a Service）は、クラウドを通じてアプリケーションを提供する形態として、急速に普及してきました。特にスタートアップや中小企業では、初期費用の低さや拡張性の高さから積極的に導入されており、業務効率化やDX推進の柱として機能しています。

しかし、こうしたメリットの裏側には、導入後に見えてくる「SaaS特有のデメリット」も存在します。例えば、「自社業務にフィットしない」「予期せぬアップデートに翻弄される」「ランニングコストが積み重なって高額になる」など、運用面での課題に直面するケースも少なくありません。

本記事では、SaaS導入を検討している企業担当者に向けて、「SaaSのデメリット」について徹底解説します。失敗しない選定・運用のヒントもあわせて紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

カスタマイズの自由度が低く、自社業務に完全適合しない

SaaSは、あらかじめパッケージ化されたサービスをインターネット経由で利用する仕組みのため、基本的には共通仕様で運用されます。そのため、自社独自の業務フローやルールに対して、以下のような制約が出ることがあります。

一部の機能が業務に不要で無駄になる
欲しい機能が搭載されていない
UIや操作性をカスタマイズできない
自社ツールとのデータ連携に追加開発が必要

こうした「業務適合度の低さ」は、特に業務が複雑な業種や、独自性の強いビジネスを展開している企業にとって致命的な導入障壁となり得ます。オンプレミス型やPaaSとの比較検討も必要です。

データ管理と所有権に対する不安が残る

SaaSでは、利用者のデータはベンダーが運営するクラウド上に保管されます。利便性が高い反面、セキュリティやデータのコントロールにおいて不安を感じる企業も多くあります。

懸念されるポイントは以下の通りです。

機密情報の第三者管理に対する不安
契約終了後のデータ引き渡しの難しさ
ベンダー障害時のデータ消失リスク
法令やガイドラインに適合しないケース（特に個人情報保護）

金融・医療・教育など、厳格な情報管理が求められる業界では、ベンダー選定時に「ISO/IEC 27001取得」「ISMAP認定」「データエクスポート可否」などの確認が不可欠です。

オフライン環境での利用制限が業務に支障をきたす

SaaSはインターネット接続が前提のクラウドサービスであり、ネットワークが不安定な環境では利用が困難になります。これは「現場主義」や「外勤業務」が多い業種にとっては大きな課題です。

業種	オフラインの影響
建設・不動産	現場で図面や書類を確認できない
医療	電子カルテや患者情報へのアクセス不可
小売・飲食	POS・注文管理システムが停止する恐れあり

一部SaaSではオフラインモードを提供していますが、対応範囲は限定的で、業務全体をカバーできないケースがほとんどです。

長期的に見るとコスト負担が増加する

SaaSの導入時は、初期費用が抑えられ、導入ハードルが低く感じられる点が魅力です。しかし、サブスクリプション型の課金体系は、利用期間が長くなるほど総コストが増大する傾向にあります。

項目	内容
初期費用	0円～（無料トライアルあり）
月額基本料金	1ユーザーあたり数千円～
オプション機能	分析・連携など追加課金あり
サポート料金	電話/専任サポートは有料対応

オンプレミスで買い切りのソフトウェアと比較すると、3年〜5年で逆転現象が起きることもあります。費用対効果を冷静に試算することが重要です。

ベンダーロックインにより自由な乗り換えが困難になる

SaaS導入後は、そのベンダーのインフラ・仕様・運用体制に強く依存することになります。これを「ベンダーロックイン」と呼び、以下のような課題が発生します。

他社サービスへの移行が困難（データ形式の非互換）
機能改修を希望してもベンダー任せになる
ベンダー都合の値上げ・仕様変更に対応せざるを得ない

こうしたリスクを回避するには、導入前に「契約期間・解約条件・データの移行性」などを明確にしておく必要があります。

仕様変更・アップデートが業務に影響を与える

SaaSは定期的なバージョンアップが自動で行われ、常に最新の状態が維持されます。これは利点でもありますが、以下のような影響を受ける可能性があります。

UI/UXの変更により社内混乱が起きる
操作マニュアルが使えなくなる
独自カスタマイズが強制的に上書きされる

特に現場オペレーションが固定化されている業界では、細かな変更が業務効率を逆に落とす結果につながることもあります。

システム連携が難しく、業務全体がサイロ化する

多くのSaaSはAPIを提供しており、他のツールと連携可能とされています。しかし、実際には以下のような壁があります。

API制限により連携できる項目が限られる
ノーコード・ローコードツールと相性が悪い
社内でデータ統合・自動化が進まず、手作業が増える

複数のSaaSを併用する「SaaSスプロール」が起こると、結果として「全体最適」が困難になるケースもあり、統合基盤やiPaaSの活用が求められます。

セキュリティ・監査要件を満たせない可能性がある

特定業界では「社内のセキュリティポリシー」や「コンプライアンス要件」に適合しないSaaSもあります。以下のような制約が発生しやすいです。

外部監査ログが取得できない
アクセス制御・権限設定が粗い
ISO27001やSOC2未取得のベンダーも存在

これらは内部統制やガバナンス上のリスク要因となるため、IT部門・法務部と連携し、事前のセキュリティレビューを行う必要があります。

サポート体制に差があり、運用時の不安が残る

SaaSは低価格で導入しやすい反面、「サポートが弱い」「問い合わせの返答が遅い」など、導入後に苦労する企業も少なくありません。

サポート項目	よくある課題
問い合わせ対応	メールのみ、3営業日以上かかる
チャット対応	ボットのみで有人対応なし
専任担当者	小規模企業は対象外になることも
ナレッジ提供	マニュアルやFAQが不十分な場合あり

特に業務に直結するSaaSであれば、運用後のトラブル対応速度は極めて重要です。ベンダー選定時には「サポート品質」も重視する必要があります。

まとめ

SaaSは非常に便利なクラウドサービスであり、企業のデジタル変革を支える存在です。しかし、その一方で「自由度」「コスト」「連携性」「セキュリティ」など、軽視できないデメリットも多く存在します。

導入を検討する際は、次の観点で慎重に比較・検討しましょう。

自社の業務やシステムとの適合性
中長期的なコストシミュレーション
サポートやベンダー信頼性の確認
将来のサービス乗り換えの可否

メリットだけでなく、こうした「デメリットを知った上での選択」が、SaaS導入を成功に導く最も重要なポイントです。