OutSystemsの価格は？公式の料金体系と見積もりの確認点
OutSystemsの価格は、公式サイトに定価が公開されていません。現行の中心である OutSystems Developer Cloud(ODC)は、利用条件に応じた見積もり型で、公式ページでも見積もりの取得が案内されています。
無料で試せるPersonal Editionは公式に用意されており、開発環境のみ・テストアプリのみ・最大100人の内部ユーザーという条件が示されています。
つまり「OutSystemsはいくらか」への正確な答えは、自社の利用条件を整理して見積もりを取ることでしか得られません。
本記事では、公式に確認できる範囲の料金体系と、見積もり前に整理すべき条件、比較の考え方を解説します。
出典：OutSystems公式の料金・エディションページ（2026年9月25日確認）。
公式に確認できる料金体系
公式の料金・エディションページで確認できるのは次の内容です。
| エディション | 公式の案内 |
|---|---|
| OutSystems Developer Cloud(ODC) | カスタム見積もり型。金額は非公表で、見積もり取得(Get an estimate)が案内されている |
| Personal Edition | 無料。クレジットカード不要、最大100人の内部ユーザー、開発環境のみ、テストアプリケーションのみ(本番利用不可)、OutSystems Cloudでのホスティング、稼働率保証なし |
OutSystems公式（2026年9月25日確認）。
本記事では、公式に公開されていない金額の目安は掲載しません。第三者サイトに掲載される金額は、契約時期・条件・為替で変わり得るため、参考にする場合も必ず正式見積もりで確認してください。定価が非公表であること自体は、エンタープライズ向け製品では珍しくなく、利用規模・構成によって価格が大きく変わる体系であることを意味します。
見積もりを取る前に整理する利用条件
見積もり型の製品では、こちらの条件が曖昧なまま問い合わせると、概算の幅も曖昧になります。次の項目を1枚のシートに整理してから見積もりを依頼してください。
第一に、作りたいアプリの数と種類です。社内業務アプリか、社外の顧客が使うアプリか、モバイル対応が必要かを分けます。社内向けと社外向けでは、利用者の数え方が変わる製品が多いためです。
第二に、利用者数です。内部ユーザー(社員)と外部ユーザー(顧客・取引先)を分けて、現在の人数と1〜3年後の見込みを書きます。第三に、開発体制です。開発者の人数、内製か外部委託か、教育の要否を整理します。第四に、環境と要件です。本番・テスト環境の構成、稼働率やセキュリティ・コンプライアンスの要件は、エディションやオプションの選択に直結します。
第五に、既存システムとの連携です。連携先のシステム名、連携の方向(参照だけか、書き込みもあるか)、データ量を一覧にします。連携要件は構成と費用に大きく影響するため、後出しにすると見積もりが作り直しになります。
この整理は、OutSystemsに限らずローコード基盤全般の見積もりに使い回せます。ツール選定の全体像はノーコードツールの比較と選び方も参考にしてください。
総額で比較する。ライセンス費だけで決めない
ローコード基盤の費用は、ライセンス費だけでは決まりません。比較表を作る際は、次の費目を並べてください。ライセンス(初年度と更新後)、初期構築・開発の費用(内製の人件費または委託費)、教育・立ち上げ支援、運用保守、そして将来の乗り換え・拡張時の費用です。
とくに見積もり型の製品では、更新時の価格改定条件を契約前に確認することが重要です。改定の通知時期と、改定額に合意できない場合の選択肢(縮小契約・解約時のデータの扱い)まで聞いておくと、更新交渉の材料になります。初年度の値引きが大きい場合ほど、2年目以降の通常価格と、解約時のデータ・アプリの扱い(移行できるか、作り直しか)を確認してから判断してください。
導入の進め方としては、全社一斉ではなく、対象業務を絞った最小構成で始めて拡大する計画を見積もりの段階から伝える方法があります。拡大時の追加費用の条件を先に確認できるため、初年度だけ安い契約に気づきやすくなります。
あわせて、開発体制の計画も費用の一部として扱ってください。ローコード基盤でも開発者は必要で、内製するなら教育・採用の費用と期間、委託するなら委託費が、ライセンス費と並ぶ主要な費目になります。
また、「高機能な基盤を安く使う」ことより、「自社の用途に必要十分な基盤を選ぶ」ことが総額を下げます。用途がフォーム・台帳中心の業務アプリなら、より小さく始められる選択肢もあります。ユーザー数課金型の例としてZoho Creatorの料金とできることを、開発を委託する場合の費目はシステム開発費用の内訳を参照してください。
無料のPersonal Editionの使いどころ
公式の無料エディションは、本番利用はできない条件ですが、導入判断の材料集めには有効です。確認したいのは次の3点です。
1つ目は、開発の感触です。自社の開発担当(または委託先)が、想定する画面・処理をどのくらいの速さで作れるかを試します。2つ目は、学習コストです。ローコードといっても開発の考え方は必要で、担当者の習得にかかる時間は総費用に効きます。3つ目は、要件との適合です。既存システムとの連携方式や、セキュリティ要件が満たせそうかの当たりを付けます。
試用は期限を決めて行い、確認項目(作りたい画面・連携・権限)を先にリスト化してから始めると、感想ではなく判断材料が残ります。試用で「作れること」を確認できても、本番運用の費用は別の話です。試用の結果と、前述の条件シートをそろえて見積もりに進む順序を勧めます。ローコード・ノーコードという選択肢全体の向き不向きはノーコードとは何かで整理しています。
OutSystemsの価格に関するFAQ
OutSystemsの料金はいくらですか？
公式サイトに定価は公開されておらず、現行のODCはカスタム見積もり型です(2026年9月25日確認)。金額は利用条件によって変わるため、本記事では目安額を掲載していません。利用条件を整理のうえ、公式の見積もりで確認してください。
無料で使い続けることはできますか？
Personal Editionは無料と案内されていますが、公式の条件では開発環境のみ・テストアプリケーションのみで、本番利用はできません。業務での本番運用には有償契約が前提になります。OutSystems公式（2026年9月25日確認）。
見積もりが高いと感じたらどうすればよいですか？
まず、見積もりの前提条件(ユーザー数・アプリ数・環境)が自社の実態より大きくなっていないかを確認します。そのうえで、用途を絞った段階導入の構成を相談する、他の基盤や個別開発を含めて同条件で比較する、という順序で検討してください。
基盤選びと開発体制をあわせて相談できます
ノーコード総研では、ノーコードやAIを活用した業務システムの受託開発をご相談いただけます。「どの開発基盤が自社に合うか」「ライセンス費と開発費の総額をどう抑えるか」という段階から、要件の整理と選択肢の比較を一緒に進められます。
まずは作りたいアプリと利用者数の見込みを書き出して、ノーコード総研に相談することから始めてみてください。